【30歳の年収の中央値】どのくらい？東京は？年齢別と女性・男性別に平均も紹介

30歳の年収の中央値と平均からわかる格差

30歳は新しく家庭を持ったり、家族が増えたりするライフステージの変化により、何かと支出が多くなりがち、これから年収がどうなるのか気になります。

30歳代の年収が年齢とともにどんな増え方をするのかについて、厚生労働省が発表した「令和３年賃金構造基本統計調査」のデータを独自解析し紹介します。

年齢	中央値	平均年収	中央値ー平均値
30歳	428.2万円	418.2万円	+10.0万円
31歳	450.7万円	433.8万円	+16.9万円
32歳	450.8万円	439.8万円	+11.0万円
33歳	477.2万円	457.5万円	+19.7万円
34歳	496.3万円	476.7万円	+19.6万円
35歳	513.8万円	493.3万円	+20.5万円
36歳	542.9万円	519.5万円	+23.4万円
37歳	542.4万円	525.3万円	+17.1万円
38歳	564.6万円	541.4万円	+23.2万円
39歳	579.5万円	549.2万円	+30.3万円
30代 全体	499.5万円	480.8万円	+18.7万円

30歳全体の年収の平均値は481万円であり、全世代の平均値489万円とほぼ同額です。

30歳になると仕事でのスキルが向上し、経験も豊富になることから仕事を任せられることが多くなり、それに見合うだけ年収がアップしていると言えます。

一方、中央値と平均との差額を見ると、中央値の方が10万〜30万円ほど多くなっています。

中央値が平均より高いのは、平均よりも高額な年収を得ている人が多いことが原因です。

つまり、30歳代になるとスキルレベル・企業規模・男性女性別など様々な要因で、徐々に年収格差が生じ始めていると言えるのです。

30歳の年収で女性は男性よりどれだけ低い？

30歳代の女性は、ライフステージの変化が仕事へも影響する人が多くなる傾向があります。

やむを得ない転職によりキャリアが中断されたり、未経験の職種へ転職する人が増えるのも30歳代女性の特徴です。

30歳代女性の平均年収を男性との比較で紹介します。

年齢	平均年収 女性	平均年収 男性	女性ー男性
30歳	385.5万円	433.3万円	-47.8万円
31歳	383.8万円	453.4万円	-69.6万円
32歳	392.7万円	458.2万円	-65.5万円
33歳	402.0万円	478.5万円	-76.5万円
34歳	409.2万円	501.3万円	-92.1万円
35歳	418.6万円	517.8万円	-99.2万円
36歳	429.8万円	550.6万円	-120.8万円
37歳	437.6万円	556.5万円	-118.9万円
38歳	451.1万円	571.1万円	-120.0万円
39歳	457.7万円	575.0万円	-117.4万円
30代 全体	412.2万円	505.9万円	-93.7万円

30歳代の女性は年齢を重ねるにつれ平均年収は上昇傾向にあるものの、男性との差額は年々拡大しているのが現実です。

30歳で50万円ほどだった男性との年収格差は、30代の後半には120万円ほどまで拡大しています。

いくらライフステージの影響があるとは言え、100万円を超える年収格差には納得できない女性が多いことでしょう。

今や低い給料を我慢して働き続ける時代ではありません。男性との年収格差に疑問を感じる女性は、実力主義の企業へ転職をおすすめします。

年収の中央値を年齢別に比較してわかること

日本人全体の平均年収とほぼ同額になる30歳代の年収は、20代や40代と比較してどの様な特徴があるのでしょうか？

平均年収とともに中央値との比較で格差の幅も確認すると、見えてくるものがあります。

年代	中央値	平均年収	中央値ー平均値
20歳代	336.3万円	325.4万円	+10.9万円
30歳代	499.5万円	480.8万円	+18.7万円
40歳代	693.4万円	622.9万円	+70.5万円

各年代のデータを比較すると、20歳代から30歳代、30歳代から40歳代と平均年収は150万円ほど増えていくことがわかります。

一方、年収格差がわかる中央値と平均値の差は、20歳代で10万円ほど、30歳代でも20万円ほどなのが、40歳代になると70万円ほどまで拡大しています。

つまり、年収格差を感じにくく、格差が生じにくいのは30歳代までで、40歳になる前に対策しないと毎年給料が増えない悩みを抱えることになるのです。

即戦力としての期待が高く、将来性もある30代は有利に転職できる転職に最も適した世代です。

問題に直面する前に対策するのは、リスク管理の基本と言えます。

30歳の年収で東京と地方の差はどれくらい？

30歳代はマイホームの購入が気になる年代、戸建て住宅を求めて、子育て環境のためなど地方への引っ越しを検討する人たちもいます。

東京で暮らしていた人たちが地方の企業へ転職した場合、30歳代の年収はどれくらい変化するのでしょうか？

30歳代の平均年収ランキングを都道府県別に紹介します。

順位	都道府県	30歳代の 平均年収	全体平均 との差
1	東京都	574.8万円	+94.0万円
2	神奈川県	532.1万円	+51.3万円
3	愛知県	514.9万円	+34.1万円
4	大阪府	503.0万円	+22.2万円
5	兵庫県	486.6万円	+5.8万円
6	京都府	483.7万円	+2.9万円
平均	全国	480.8万円	ー
7	三重県	472.9万円	-7.9万円
8	滋賀県	472.0万円	-8.8万円
9	茨城県	470.6万円	-10.2万円
10	埼玉県	465.8万円	-15.0万円
11	千葉県	460.4万円	-20.4万円
12	広島県	459.3万円	-21.5万円
13	岐阜県	456.3万円	-24.5万円
14	静岡県	456.2万円	-24.6万円
15	栃木県	453.6万円	-27.2万円
16	山口県	449.1万円	-31.7万円
17	石川県	448.7万円	-32.1万円
18	福岡県	448.4万円	-32.4万円
19	群馬県	447.2万円	-33.6万円
20	長野県	440.9万円	-39.9万円
21	和歌山県	440.3万円	-40.5万円
22	奈良県	439.4万円	-41.4万円
23	香川県	438.1万円	-42.7万円
24	福井県	432.3万円	-48.5万円
25	岡山県	431.9万円	-48.9万円
26	山梨県	430.6万円	-50.2万円
27	宮城県	430.4万円	-50.4万円
28	富山県	427.9万円	-52.9万円
29	北海道	422.2万円	-58.6万円
30	徳島県	417.9万円	-62.9万円
31	新潟県	417.0万円	-63.8万円
32	福島県	415.6万円	-65.2万円
33	愛媛県	409.9万円	-70.9万円
34	大分県	408.1万円	-72.7万円
35	熊本県	403.6万円	-77.2万円
36	長崎県	403.2万円	-77.6万円
37	島根県	399.9万円	-80.9万円
38	高知県	399.8万円	-81.0万円
39	鹿児島県	398.8万円	-82.0万円
40	山形県	397.0万円	-83.8万円
41	佐賀県	395.4万円	-85.4万円
42	岩手県	383.7万円	-97.1万円
43	鳥取県	374.0万円	-106.8万円
44	秋田県	372.5万円	-108.3万円
45	宮崎県	368.3万円	-112.5万円
46	青森県	367.9万円	-112.9万円
47	沖縄県	360.8万円	-120.0万円

やはりダントツの1位は東京の575万円、日本全体の平均より94万円も年収が多いことがわかります。

日本全体の平均より年収が多いのは、東京の他には神奈川・愛知・大阪・兵庫・京都の5府県のみ、居住地による年収格差を認めざるを得ません。

とはいえ、地方の方が都会よりも住みやすいと感じている人には、年収に代えがたいものがあるはずです。

気になる地方での年収が許容範囲内かどうかが、引っ越し判断のポイントになります。

【30歳の年収の中央値】まとめ

✅30歳の年収の中央値と平均から年収格差がわかる
30歳全体の年収の平均値は481万円であり、全世代の平均値489万円とほぼ同額です。

中央値と平均を比較すると、30歳代は徐々に年収格差が生じ始めているのがわかります。スキルレベル・企業規模・性別などの影響が出始めているのです。

✅30歳の女性の年収は男性よりも100万円も少ない

30歳代の女性の年収は年齢とともに上昇傾向にあるものの、男性との差額は年々拡大しているのが現実です。

その格差は100万円ほど、男性との年収格差に疑問を感じる女性は、我慢するより実力主義の企業へ転職をおすすめします。

✅年収の中央値を年齢別に比較すると40歳からの格差拡大がわかる

20歳代から30歳代、30歳代から40歳代と平均年収は150万円ほど増えています。

一方、中央値は20歳代で10万円ほど、30歳代でも20万円ほどなのが、40歳代になると70万円ほどまで拡大し年収格差が拡大している状況がわかります。

✅30歳の年収で東京は平均よりも90万円ほど多い

全国で最も年収が高いのは、東京で575万円、日本全体の平均より94万円も多くの年収を得られます。

日本全体の平均より年収が多いのは、東京の他には神奈川・愛知・大阪・兵庫・京都の5府県のみ、居住地による年収格差を認めざるを得ません。

現状の年収に納得していない30歳代、40歳代以降の年収格差が心配な人は、30代のうちに転職の検討をおすすめします。

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