【会社の辞め方│新卒編】注意点は?仕事を辞めたいとき辞めるにはどうする?

新卒の皆さんへ 会社の辞め方を教えます 転職

希望を持って社会人デビューを果たした新入社員、張り切って仕事をしているかと思いきや、最近は悩み落ち込んでいる新卒が増加傾向です。

悩んでいる方の中には、現在の会社にこのまま居続けることに限界を感じ、会社を辞めたい、転職して仕事を変えたいと考えている方もいます。

就職活動で多くの会社を調べ、その中からベストを選んで入社したはずなのに、なぜ新卒が短期間で仕事を辞めると決意するのでしょうか?

理由を知れば、会社選びで大切なこと、転職する際にチェックすべきことがわかり、新卒のみならず転職希望者は年代問わず要確認です。

加えて辞めた方が良いケースと辞めないほうが良いケース、辞めるデメリットやリスク、円満に済ませる会社の辞め方についても詳しく紹介します。

この記事でわかること
  • 新卒が仕事を辞めたい理由がわかる
  • 新卒でも辞めた方が良いケースと辞めない方が良いケースがわかる
  • 新卒が会社を辞めるとき円満に済ます辞め方がわかる

新卒が仕事を辞めたい理由│新入社員が仕事を辞めたくなるとき

新卒が仕事を辞めたい理由を紹介します

辞めたい理由1│人間関係の悩み

新卒でも辞めたい理由の1つ目は、人間関係の悩みです。

人間関係とは、職場の上司や同僚に加え、仕事で関連する他部署の方、取引先の担当者など外部の方も含み、どの関係で悩むかは人により異なります。

人に対する感じ方は人それぞれであり、本人にとっては苦手な方でも、他の人が見れば何も問題ないように感じることもあり、理解してもらえず厄介です。

苦手と思えば、その人を意識してしまい、さらに苦手意識が強くなり、悩みまで発展する負のスパイラスに突入してしまうのが良くあるパターンです。

人間関係の悩みを上司が理解してくれ、解消できれば良いですが、そもそも相談相手の上司との人間関係が悪ければ辞める理由になってしまいます。

辞めたい理由2│労働条件(残業・有休・土日出勤など)が合わない

新卒でも辞めたい理由の2つ目は、残業・有給・土日出勤など労働条件が合わないことです。

労働条件を気にする新卒は、仕事とプライベートのバランスを重視したい方が多い傾向です。

そのためほとんどの方が、就職活動で会社の情報を調査したり、面接で採用担当者に聞いりして労働条件をチェックしています。

にもかかわらず労働条件のミスマッチが生じるのは、事前情報と職場の実態が異なっているからです。

会社にとって重要度が高いプロジェクトや期限が迫っている仕事の場合、長時間残業や土日出勤、有休が取りにくいなどの状況になりがちです。

会社の状況は理解しつつも、プライベートとのバランスが崩れ、悩みに発展してしまう新卒が多くいます。

どのように人生の時間を使うのか、価値観の違いがプライベートを犠牲にする労働条件を受け入れがたくし辞める理由になってしまいます。

辞めたい理由3│配属希望が叶わなかった

新卒でも辞めたい理由の3つ目は、配属希望が叶わなかったことによるものです。

日本企業の多くは採用時におおまかな配属先しか決めていません。もしくは、決まっていたとしても本人には知らせていません。

例えば、事務部門の採用で人事部なのか総務部なのかわからなかったり、技術部門の採用で開発部なのか工場担当なのか分からなかったりします。

会社でやりたいことを明確に決め、実現のためこの会社を選んだという意識が高い新卒ほど、配属希望が叶わなかった時のショックは大きくなります。

希望でないとはいえ、配属先の仕事に興味を持った場合は別ですが、やりたい仕事にこだわっている新卒の場合、簡単には諦めがつきません。

やりたい仕事ができない、配属希望が叶わなかったことは辞める理由になってしまいます。

辞めたい理由4│給与の条件(給与・賞与・手当など)が合わない

新卒でも辞めたい理由の4つ目は、給与・賞与・手当など給与の条件が合わないことです。

新卒は入社前に初任給の金額がわかっているので、給与の条件には不満がないはずと思われがちです。

新卒が給与条件に納得していたのは、社内情報や同業他社の業界情報が少なかったことが要因の一部となっています。

実際に入社してみると、賞与がビックリするほど少なかったり、毎日残業しているのにバイトの時給の方が良かったりなど予想とのギャップに気づきます。

また、同業他社へ就職した友人からの情報により、入社時は同額だったはずの給与がいつの間にか差がついていることに気づくのです。

給与条件の問題は、上司や先輩へ相談したからといって解決する悩みではなく、転職へと意識が向き、辞める理由になってしまいます。

辞めたい理由5│将来性がない、スキルアップに繋がらない

新卒でも辞めたい理由の5つ目は、将来性がない、スキルアップに繋がらないと悩んでしまうことです。

新卒は経験やスキルが先輩社員と比較して十分ではないため、簡単な仕事やいわゆる雑用の担当になるケースが多い傾向です。

最初は納得してまずは職場に慣れるためと前向きな気持ちで取り組んでいた簡単な仕事でも、期間が長くなればモチベーションが下がります。

特にスキルアップして早く活躍したいと考えている向上心が高い新卒は、簡単な仕事が長い間続くと思いと現実とのギャップで耐えられなくなるのです。

仕事の意味付けや将来の育成計画について説明がない場合は、将来性がない、スキルアップに繋がらないと悩み、辞める理由になってしまいます。

辞めたい理由6│社風が合わない、社訓が理解できない

新卒でも辞めたい理由の6つ目は、社風が合わない、もしくは社訓が理解できないというものです。

社風の感じ方は人それぞれ、いくら就職活動中に先輩や知人などに確認し大丈夫と思っても、実際に自分自身の感じ方とは異なるケースがあります。

社風が合わないと会社での居心地が悪くなり、業務効率の低下につながりかねません。

また、社訓の扱いは会社によって温度差があり、いわゆるお飾りになっている場合と、真剣にマスト事項として実践している場合があります。

自分でも納得できる社訓なら良いですが、価値観の違いから理解できない時は日々の業務がストレスになってしまうのです。

入社してから実態がわかる社風と社訓、感性の鋭い新卒ほど違和感を感じる原因となりやすく、辞める理由になってしまいます。

辞めたい理由7│仕事内容に興味が持てない、描いていた仕事内容ではない

新卒でも辞めたい理由の7つ目は、仕事内容に興味が持てない、もしくは描いていた仕事内容ではないことが原因です。

同じ新卒でも仕事に対する思いは人それぞれ、何でも挑戦してみようと前向きな方、やりたい仕事を明確に決めている方などいろんなタイプがいます。

たとえ何でも挑戦して見ようと前向きな気持ちな新卒でも、人には得意不得意があるように、どうしても興味が持てない仕事はあるものです。

仕事内容に興味がわかないとやる気の低下につながり、新卒本人のとっても職場にとっても良い傾向ではありません。

一方、やりたい仕事を決めている目的意識が明確な新卒の場合、描いていた仕事内容と異なると会社にいること自体に疑問を感じるようになります。

興味が持てない、思い描いていた内容と異なるなど、仕事内容に関する不満は辞める理由になってしまいます。

1年目でも辞めた方が良いケース│新卒でも会社を辞めることをすすめたいケース

1年目でも辞めた方が良いケースを紹介します

辞めた方が良いケース1│パワハラを受けているまたは周りの人が受けている

石の上にも三年ということわざがあるように、入社1年目の新卒が自分の思いと違うからといってすぐに会社を辞めることはおすすめしません。

世の中で活躍している方の中には、希望とは異なる配属先で興味がない仕事でも、徐々にその業務の面白さがわかりスペシャリストになった方がいます。

食わず嫌いと同様に、その仕事のことを知らないから毛嫌いしていたケースもあるのです。

とはいえ、新卒が抱えている全ての悩みにこれが当てはまる訳ではありません。辞めたほうが良いケースはもちろんあります。

辞めた方が良いケース1つめは、パワハラを受けている、または周りの人が受けているケースです。

パワハラが社会問題になってからかなり経過しており、未だにパワハラを放置している、もしくは社内監視できていない会社には何らかの問題があります。

自分がパワハラを受けている時はもちろんのこと、職場の同僚が受けている場合でも、改善の期待は低く退職を検討した方が良いでしょう。

以下にパワハラを受けた時の対処法について、詳しく紹介します。

パワハラとは

パワハラとは、「労働施策総合推進法」第九章 第三十条の二に規定されている職場における行為です。

パワハラの定義
  1. 優越的な関係を背景とした言動
  2. 業務上必要かつ相当な範囲を超えたもの
  3. 労働者の就業環境が害される
    上記のいずれの要素も満たすもの

令和2年6月1日施行の労働施策総合推進法の改定により、パワハラ対策は事業主の義務であり、相談などを理由とする不利益な扱いも禁止されています。

優越的な関係とは、上司と部下・業務上必要な知識や経験の差・集団での個人攻撃などがあります。

業務上必要かつ相当な範囲を超えるとは、身体的な特徴や病気のことを話すなど、業務上明らかに必要性のない言動のことです。

就業環境が害されるとは、身体的または精神的な苦痛により、不快な職場となり能力の発揮に司法が出てしまうことを指します。

パワハラは、国の法律で発生させないことを企業へ求めた社会問題なのです。

パワハラの対処法1│職場の人事などに相談する

パワハラは、国が企業へ防止を義務付けている社会問題です。また、相談した従業員に対し不利益な扱いをしてはならないことを法律に明記しています。

万が一、パワハラにあってしまった場合、決して一人で抱えて悩んだり泣き寝入りしたりしてはいけません。

パワハラの対処法1つ目は、まずは相談すること、職場での相談先は、人事部門などに設置されているパワハラ相談窓口が良いでしょう。

パワハラ相談窓口では、プライバシーが保証され相談者が誰であるかは職場に開示されず安心して相談できます。

また、人事部門は第三者的な立場になるため、パワハラの状況を客観的に判断し、対策を講じてくれます。

先輩など職場内でのパワハラで上司に相談した場合、管理不行き届きの指摘を恐れた上司は、パワハラの事実をもみ消すかもしれません。

国はパワハラ被害者を守るよう企業へ指導しています。万が一被害にあった時は、まずは職場の人事などに相談しましょう。

パワハラの対処法2│労働局や労働基準局に相談する

パワハラの対処法2つ目は、労働局や労働基準局に相談することです。

厚生労働省がパワハラ対策を義務付けているとはいえ、会社の担当者によっては職場に忖度し、話は聞くが対策してくれないかもしれません。

また、外部から会社へ指摘してもらうことで、問題を放置できず対策せざるを得ない状況になります。

いずれにせよ、社外の労働局や労働基準局に設置されている労働相談コーナーなどにも相談することをおすすめします。

労働局や労働基準局では、相談者のプライバシーが守られるのはもちろんのこと、専門家が対応してくれ適切なアドバイスが得られます。

万が一パワハラを受けてしまったら、労働者の味方になってくれ、一切の忖度なしに判断してくれる労働局や労働基準局に相談しましょう。

いつ・どこで・誰に・どのようなことを言われたのか(されたのか)を記録しておく

万が一パワハラを受けてしまったら、いつ・どこで・誰に・どのようなことを言われたのか、されたのかを具体的に記録することが大切です。

国の法律で定められている通り、パワハラの相談を受けた会社側は問題を放置できません。

まずは加害者を呼び出し事情聴取することになります。この時に想定されるのが全面否定すること、素直にパワハラの事実を認める方が少ないでしょう。

ここで、いつ・どこで・誰に・どのようなことなど具体的な証拠が、加害者にパワハラを認めさせるために役立ちます。

誰もが持っているスマホには、録音機能や動画撮影機能が備わっており、隠し撮りなど証拠のために有効に活用すると良いでしょう。

パワハラの事実を隠蔽させないために、いつ・どこで・誰に・どのようなことの証拠記録は、パワハラ対処のためにとても大切なことです。

辞めた方が良いケース2│セクハラを受けているまたは周りの人が受けている

辞めた方が良いケース2つめは、セクハラを受けている、または周りの人が受けているケースです。

パワハラと同様にセクハラも大きな社会問題であり、未だに放置している、もしくは社内監視できていない会社には何らかの問題があります。

セクハラの種類によっては、相手は冗談のつもりで悪気はないかもしれません。セクハラで不快に感じている時ははっきりと相手に言ってかまいません。

それでもセクハラが改善されないのなら、セクハラ確定犯でです。人事部門などに相談する、相談結果によっては会社を辞めた方が良いでしょう。

周りの人がセクハラを受けている場合、自分は受けていないからと安心してはいけません。ターゲットが変われば次はあなたの危険があるからです。

セクハラとは

セクハラとは、セクシュアル・ハラスメントの略です。

事業主が講ずべき措置について「雇用の分野における男女の均等な機会及び待遇の確保等に関する法律」第二章 第二節 第十一条に規定されています。

セクハラに対し事業主が講ずべき措置
  1. 職場において性的な言動で従業員が不利益を受けたり就業環境が害されたりしないようにする。
  2. セクハラ被害者からの相談に応じること。
  3. 適切に対応するために必要な体制を整備し管理上必要な措置を講じること。

「性的な言動」とは、次の内容が該当します。

性的な言動とは
  1. 性的な関心や欲求に基づくもの
  2. 性別により役割を分担すべきという意識に基づくもの
  3. 性的指向や性自認に関する偏見に基づくもの

男性から女性へのセクハラが多い傾向ですが、同性同士もしくは女性から男性への性的な言動もセクハラとなります。

また、職場とは職務に従事する場所のことであり、社内だけではなく出張中の社外なども含まれます。

セクハラ判定は、相手が不快に思うかどうかで判断されるケースが多いですが、性的な言動は控えた方が無難です。

辞めた方が良いケース3│うつ病など精神疾患の場合

辞めた方が良いケース3つめは、うつ病など精神疾患の場合で勤務するのがつらい場合です。

働き方改革やテレワークなどによるストレスで、うつ病など精神疾患にかかってしまうケースが最近増えています。

健康状態がすぐれず回復できる時期が定かでない時は、一旦会社をやめて治療に専念した方が良いでしょう。

今や転職が当たり前となりつつある時代、健康さえ取り戻せば、社会復帰のハードルは昭和や平成の時代より低くなっています。

まずはうつ病など精神疾患の治療に専念し、健康回復を優先すると良いでしょう。

うつ病など働けないほどの病気やケガには、収入の不安をなくし安心して治療に専念できるよう給与補償制度があります。

制度を利用するための手続方法を理解し、健康回復に向け有効的な活用をおすすめします。

【うつ病で退職】制度と辞め方の手順│退職理由の書き方と診断書のタイミング

辞めた方が良いケース4・長時間労働(残業)が多い

辞めた方が良いケース4つめは、長時間労働や残業が多いケースです。

所定の労働時間内に仕事が終わらないとは、仕事内容に対する時間の見積もりが甘い、もしくは当初から残業を見込んで計画しているかのどちらかです。

時間の見積もりが甘いのは、仕事の難易度を正しく判断できないことの裏返しであり、上司としての能力が不足ている可能性があります。

残業を見込んでの計画は、人員増による人件費アップを抑制することが目的の可能性があり、ブラック企業の一歩手前の状態といえます。

サラリーマンの価値観が仕事一筋だった昭和や平成の時代とは異なり、今はワークライフバランスが時代の本流です。

時代の流れに乗れていない、長時間労働や残業が多い会社は早めに辞めて、転職した方が良いでしょう。

法定労働時間は1日8時間・週40時間までを上限とすることが定められている

一日の労働時間は、法定労働時間として「労働基準法」第四章 第三十二条に定められています。

法定労働時間とは
  1. 休憩時間を除き40時間/週を超えてはならない
  2. 休憩時間を除き8時間/日を超えてはならない

つまり、1日8時間勤務の場合、週5日の勤務で40時間となり、残りの2日間は休日にするように規定しているのです。

ただし、「労働基準法」第四章 第三十六条(36協定)に残業に関する規定があり、行政官庁へ届け出ることで残業が認められます。(時間外労働協定)

なお、法定労働時間には、変形労働時間制・フレックスタイム制など多くの例外規定があります。

自分がどの規定に該当するかについては、人事部門などに確認すると良いでしょう。

過重労働の法的な定義はない│時間外・休日労働が月100時間を超えるまたは2~6カ月平均で月80時間を超える

法定労働時間として、一日や週における労働時間の上限は決められいますが、36協定による残業時間に上限は決められているのでしょうか?

残業時間が多いと過重労働となり、過労死のリスクが高まる懸念があり好ましくありません。

残業時間の上限は、原則として休日労働は含まずに月45時間以内かつ年間で360時間以内です。

労使が合意した特別なケースにおいては、年間で720時間以内かつ休日労働を含め月100時間未満かつ複数月(2〜6カ月)平均80時間以内と規定されています。

過重労働には法的な定義はありませんが、労働基準法で定められた、労使が合意した特別なケースを超える場合が荷重労働にあたるといえるでしょう。

具体的には、時間外残業と休日労働が月100時間を超えるケース、または2~6カ月平均で月80時間を超える労働が荷重労働といえます。

辞めた方が良いケース5│給与や手当の支払いが滞っている(会社が倒産のリスクがある)

辞めた方が良いケース5つめは、給与や手当の支払いが滞っているケースです。この場合、最悪ケースとして会社が倒産のリスクがありキケンです。

過去に山一證券や東芝など安定していると思われた大企業が突如として経営危機に陥ったように、従業員から会社の真の経営状態はわかりにくい傾向です。

給与や手当の支払いが滞っているということは、現金が不足している可能性が高いといえます。

現金が不足すると取引先への支払いが滞り、たとえ黒字でも倒産してしまうキケンがあります。

会社が倒産してしまうと、受け取る予定の退職金が支払われない可能性があり、経営危機がオープンになる前に退職金の権利を手に入れた方が無難です。

給与や手当の支払いが滞っているのなら、どんな理由であれ会社を辞めた方が良いでしょう。

新卒が会社を辞めない方が良いケース│退職は慎重に行いましょう

新卒が会社を辞めない方が良いケースを紹介します

辞めない方が良いケース1│仕事は楽しいが人間関係の悩みがある

いくら思い描いていた会社生活のイメージと違うからといえ、新卒が会社をやめない方が良いケースがあります。

何かのご縁があって入社した会社です。一時の感情に流されてはいけません。退職は慎重に行いましょう。

新卒が会社を辞めない方が良いケース1つ目は、仕事そのものは楽しいが人間関係の悩みがあるケースです。

人にはどうしても合わない人がいるものです。その合わない人が上司や職場の先輩・同僚などの場合、残念ながら人間関係の悩みになってしまいます。

とはいえ、担当している仕事自体が楽しいのであれば、退職はもう少し様子を見てからにした方が良いでしょう。

仕事が楽しく仕事に没頭していれば、人間関係の悩みを忘れられるかもしれません。

たとえ転職しても楽しい仕事を担当できる保証はなく、楽しく感じる仕事を手放すのはもったいありません。

一日の中で人間関係について悩むのはどの程度の時間なのか、仕事で紛れるのなら新卒では辞めない方が良いでしょう。

部署や配置換えなどで解決できるケースもある

楽しく仕事をしていれば、自ずと成果も出ることでしょう。あなたが出世して昇格すれば職場での人間関係が変わり悩みから開放されるかもしれません。

あなたが異動しなくても、人間的にはイヤだけど仕事ができる人であれば、勝手に出世して別の部署へ異動しいなくなるケースもあります。

高齢の上司であれば、定年退職や早期退職でいなくなるケースもあるでしょう。

このように悩みの原因となっている人が別の部署へ異動し、仕事上の付き合いが無くなり、人間関係の悩みが解決するのは良くある話です。

会社での人間関係の悩みは、部署や配置換えなどで解決できるケースもあるのです。

たとえ人間関係の悩みがあっても、仕事を楽しいと感じている新卒は、辞めないでもう少し様子を見ることをおすすめします。

辞めない方が良いケース2│人間関係は良いが仕事内容が合わない

新卒が会社を辞めない方が良いケース2つ目は、1つ目とは逆に人間関係は良いが仕事内容が合わないケースです。

この場合もすぐに退職を考えることなく、しばらくは様子見することをおすすめします。

職場の人間関係が良ければ、毎日会社へ通って職場のメンバーと会うのが楽しくて仕方がないことでしょう。

会社への足取りが重い方もいる中で、通勤の精神的ハードルが低いのはありがたいことです。

たとえ担当している仕事の内容がつまらなく合わないと感じていても、一日の大半を過ごす職場での人間関係が良ければストレスなく快適に過ごせます。

心地良い人間関係は家族のようなもの、周りの部署を見渡せば、自分が恵まれた部署にいると気づくことでしょう。

人間関係が良い職場を探すのは難しい!転職は慎重に行いましょう

職場の人間関係は偶然が重なってできたものです。メンバーの全員で申し合わせて今の部署に集まった訳ではないことからわかります。

この偶然のラッキーはそう簡単には起きません。おそらく隣の部署はあなたの部署ほど人間関係は良くないことでしょう。

同じ会社で同じ文化・同じ価値観の人でも、部署が違えば人間関係の良し悪しが変わります。それほど人間関係の良い職場は貴重なのです。

ましてや社風が変わる転職では、どのような人間関係になるか想像すらできません。

新卒で最初の職場の人間関係が良いと、どの職場もこんなものと勘違いしがちですが、現実は人間関係の良い職場の方が珍しいのです。

今の職場の人間関係が良いのなら、転職は慎重に行った方が良いでしょう。

転職エージェントなら転職先の人間関係を調査してから決めることができる

人間関係の良い職場は決して当たり前ではなく、貴重であることを理解しても、仕事内容が希望と違い悩み続けている新卒もいることでしょう。

ましてや何か成し遂げたいことがあり、今の会社を選んで入社した新卒にとっては、人間関係よりも仕事内容の方が重要かもしれません。

こんな時は転職を考えるのもやむを得ません。一度きりの人生です。やりたい仕事に挑戦するのは素晴らしいことです。

とはいえ、現状が心地良い人間関係だけに転職先の人間関係が気になります。転職エージェントなら転職先の人間関係を調査してくれおすすめです。

転職エージェントは企業の採用担当者と密にコミュニケーションを取っており、社風や職場の雰囲気などを知り尽くしています。

転職活動でのアドバイスはもちろんのこと、転職先の人間関係の調査もしてくれる転職エージェントを積極的に利用すると良いでしょう。

【エン転職の評判】徹底解説!転職サイト・エンジャパンの口コミがやばい?

辞めない方が良いケース3│貯金が全くない

新卒が会社を辞めない方が良いケース3つ目は、貯金が全くないケースです。

そもそも新卒の給料はそれほど高くなく、加えて社会人生活のスタートで何かと出費がかさみ、貯金の残高が少ないことでしょう。

仮に会社を辞めたとしても、毎日の生活は続き生活費が必要になります。家賃や電気代・ガス代・水道代・携帯代などのインフラ代の支払いは変わりません。

貯金残高が少なく会社を辞めて収入のない状態では、生活に行き詰まってしまう可能性があります。

失業保険など退職者を支援する制度はありますが、新卒での退職の場合、12カ月以上の被保険者期間を満たさず給付金をもらえません。

2〜3ヶ月程度の生活をしのげる貯金がない新卒は、会社を辞めない方が無難です。

在職しながら転職を検討した方が安全

毎月の給料はほぼ生活費でなくなってしまい貯金はないが、どうしても今の会社から転職したいという方もいることでしょう。

貯金がなくて転職したい方は、在職しながら転職を検討した方が安全です。くれぐれも転職先が決まる前に退職してはいけません。

辞めたいほどつらい状況でも、会社を辞めなければ今まで通り毎月給料が振り込まれ、そもそも生活には困ることはないでしょう。

仕事をしながらの転職活動は、時間を確保しにくいと悩む方には、転職エージェントの利用をおすすめします。

転職エージェントならあなたの希望条件をヒアリングし、条件にマッチした企業を検索してくれます。あなたは検索結果をチェックするだけです。

貯金がなくても転職したい新卒は、決して今の会社を辞めることなく在職しながら転職先を検討しましょう。

辞めない方が良いケース4│退職後のビジョンがない

新卒が会社を辞めない方が良いケース4つ目は、退職後のビジョンがないまま退職してしまうケースです。

今の職場が辞めたいほどつらいと感じていても、退職後のビジョンがないのは、現状からの逃避だけが目的となっている可能性があります。

例えば人間関係の悩みで退職したい場合、退職で今の職場の悩みからは開放されますが、新しい職場へ求めるビジョンが明確でないと条件提示できません。

転職先を選ぶ際に条件提示できないと、今と同じような人間関係の職場へ転職してしまう可能性があります。

仕事内容が合わず転職したい場合も同様です。今の仕事がイヤというだけでやりたい仕事が明確でなければ、同じような仕事に就いてしまうかもしれません。

退職後のビジョンがない新卒は、会社を辞めない方が無難です。

転職後にやってみたいことが曖昧だと転職を繰り返すケースが多い

退職後のビジョンがないとしても、現状のつらさから逃れたい一心で転職してしまう方がいます。

転職後にやってみたいことが曖昧だと、転職先でも問題解決されずに、結局は転職を繰り返してしまうケースが多い傾向です。

自分は現状のどんな点に不満を感じているのか、大切にしたいことな何なのかについて十分に考えてから転職活動すべきです。

例えば、現状の仕事内容が合わず転職したい場合、やりたい仕事が明確に決まっていれば、転職活動でブレることなく仕事内容で転職先を決められます。

やりたい仕事で満足できれば、仮に人間関係が良くなくても妥協でき再度の転職とはならないでしょう。

譲れない優先順位が決まっていないから、転職活動でブレて同じ過ちを犯してしまうのです。

転職後にやってみたいことが曖昧な新卒は、転職を繰り返すケースが多いと肝に銘じておきましょう。

新卒で会社を辞めるデメリットやリスクについて

新卒で会社を辞めるデメリットやリスクについて紹介します

辞めるデメリット1│職歴に傷がつく

新卒は社会人経験が浅く、スキルや経験はこれから積み重ねていく段階です。

このような段階で会社を辞めると、社会人を数年経験してから辞める場合とは違い、新卒特有のデメリットやリスクがあります。

終身雇用が崩壊し、社会人生で数回の転職が当たり前になりつつある時代でも、新卒で会社を辞めるとデメリットやリスクがあるのです。

新卒で会社を辞めるデメリットの1つ目は、職歴に傷がつくことです。

転職する際、求人応募に必要な書類の一つに職務経歴書があります。会社歴と担当した仕事内容などを記載するサラリーマンとしての履歴書です。

新卒ですぐに会社を辞めた事実は、この職務経歴書に書かざるを得ません。つまり、あなたの職歴に残念ながら傷がついてしまいます。

その後の経歴がいかに素晴らしいものであったとしても、採用担当者としては、新卒ですぐに会社を辞めた事実が気になるのです。

このデメリットがあることを十分認識した上で、会社を本当にやめるのかどうか判断するべきです。

転職先の面接で退職理由を聞かれるケースが多い

新卒ですぐに退職した事実があると、採用担当者としては理由を確認したくなります。新卒で退職がNGではなく、退職に至った理由を知りたいのです。

やりたい仕事を担当できないのが転職理由で、転職先の企業にその仕事があれば前向きに捉えてくれるでしょう。

給料が安い、地方への転勤がイヤなど、就職前に十分調べればわかる内容のミスマッチであれば、同じミスを繰り返す可能性があると判断されかねません。

傷になる職歴は書かない方が良いと、新卒で退職した事実を隠しても、卒業してからの空白期間は必ず質問対象になり空白理由を聞かれます。

新卒で退職すると、その理由を転職先の面接で聞かれるケースが多いと認識し、実際に退職するかどうかを判断しましょう。

辞めるデメリット2│新卒で転職を複数回繰り返すと書類選考に通りにくくなる

新卒で会社を辞めるデメリットの2つ目は、新卒で転職を複数回繰り返すと書類選考に通りにくくなることです。

たとえ退職理由が正当な理由であったとしても、そのことを説明できる面接まで進めない可能性があり、十分な注意が必要です。

新卒で転職を複数回繰り返している職務経歴書を採用担当者が見ると、些細なことでも不満に感じすぐに辞めてしまう人と感じてしまいます。

仕事でのスキルや経験でも、転職を繰り返していることで、年齢層等のレベルアップしていないものと捉えられがちです。

事実は異なっていたとしても、書類からはそのように見えてしまい、書類選考で不採用と判断される可能性が高くなります。

書類選考を通過しないことには転職が叶いません。新卒で転職を複数回繰り返すとかなりのデメリット懸念があるのです。

辞めるデメリット3│新卒研修など学びの場が得られない

新卒で会社を辞めるデメリットの3つ目は、新卒研修など学びの場が得られないことです。

仕事の専門化・高度化の背景から、職場で先輩の仕事を見て学ぶOJTの前に、仕事に役立つ基礎知識を学ぶ新卒研修などを実施する企業が増えています。

当然ながら新卒限定の研修であり、いくら新卒で転職しても転職者にはこのような研修はありません。

つまり、新卒で辞めると企業が準備してくれた新卒研修のチャンスを逃してしまうのです。

給料をもらいながら仕事の基礎を教えてくれる新卒研修を逃してしまうのは、もったいありません。

学生時代には教わることがなかったビジネスの基礎を学べるのは、先にも後にも新卒研修しかないのです。

新卒での退職には、新卒研修など学びの場が得られないデメリットがあるのです。

辞めるデメリット4│転職先では中途採用扱いとなり実力や実績が問われる

新卒で会社を辞めるデメリットの4つ目は、転職先では中途採用扱いとなり実力や実績が問われることです。

新卒で会社を辞めると実力や実績はほぼなく、新卒とさほど変わりませんが、転職先では中途採用扱いとなり他の転職希望者と同条件で比較されるのです。

転職者を受け入れる企業の目的は、これから力を入れて伸ばしたい部門の強化であり、即戦力として活躍してくれる人材を求めています。

ある程度の育成期間を考慮している新卒の募集と中途採用とでは採用の目的が異なるのです。

ある程度の社会人経験を積み、実力や実績を備えた20代・30代と比較されると新卒の転職者は叶うはずがありません。

新卒で退職すると転職先では中途採用扱いとなり、新卒扱いしてくれないデメリットがあることを理解すべきです。

辞めるデメリット5│気軽に相談できる同期がいなくなる

新卒で会社を辞めるデメリットの5つ目は、気軽に相談できる同期がいなくなることです。

多くの日本企業が採用している新卒の一括採用では、同期入社のメンバーが社内に多く存在します。

同期というだけで話しやすくなり、何でも気軽に相談できます。しかもあらゆる部署に同期がいるので、思わぬところで役立ち助けてくれるものです。

転職すると同じタイミングで転職した方がいたとしても、年齢差などから同期の感覚とは異なりお互いに気軽に相談しにくいものです。

また転職では新卒一括とは異なり、人数は多くなくさまざまな部署に同期がいるとはなりません。

難しいプロジェクトほど関連部署の協力なくしては成功にたどり着けません。

新卒で退職してしまうと、気軽に相談できる同期のネットワークを失ってしまうデメリットがあるのです。

辞めるデメリット6│失業給付金の受給対象ではなくなる

新卒で会社を辞めるデメリットの6つ目は、失業給付金の受給対象ではなくなってしまうことです。

失業給付金の受給条件は、退職前の2年間で被保険者期間が12カ月以上あることです。

やむを得ない理由の場合、退職前の1年間で被保険者期間が6カ月以上と条件緩和されますが、新卒退職はほぼやむを得ない理由に該当しないでしょう。

失業給付金を受給できないということは、十分な貯金がなければ退職後の生活が経済的に行き詰まることになります。

退職して給料が入らなくなっても、家賃や電気・ガス・水道・携帯の代金など生活に必要な費用が減る訳ではありません。

新卒でまだ十分な給料をもらっていない段階では、これらをまかなうだけの十分な貯金残高を保有している方は少ないでしょう。

新卒で退職すると、失業給付金の受給対象ではなくなり、経済的なデメリットもあるのです。

失業給付金とは

失業給付金とは雇用保険のことであり、失業した人が生活費を心配することなく転職活動できるように支給してくれるものです。

サラリーマンの場合、毎月の給料から保険金が給与天引きされることで保険金を支払っています。

失業給付金もらうには、失業状態と被保険者期間に条件があります。

失業状態の条件とは、内定など決定しておらず、就職する意志があり、いつでも就職できる状態で積極的に求職活動していることです。

被保険者期間の条件とは、退職前の2年間に被保険者期間が12カ月以上あることです。

新卒で退職した場合、失業状態の条件は満たしても、被保険者期間の条件を満たせず、給付の対象外となってしまう懸念があります。

辞めるデメリット7│地域によってはネガティブな印象を持たれやすい

新卒で会社を辞めるデメリットの7つ目は、地域によってはネガティブな印象を持たれやすいことです。

特に地方の企業への転職を考えている新卒者は、その地方ではどのように思われているのか確認した方が良いでしょう。

周りに転職経験者が多くなり、会社人生において数回の転職が当たり前になりつつある時代ですが、地域によっては都会との認識に差があります。

新卒で就職した会社には一生勤めるもの、新卒で退職する人は我慢強さが足りないなど、地域によってはネガティブな印象を持たれるケースがあるのです。

新卒で退職後は、実家に戻るなど地方の企業への転職を考えている方は、地方では新卒転職者をどのように思っているのか事前の確認をおすすめします。

新卒が円満に会社を辞める方法について

新卒が円満に会社を辞める方法について紹介します

入社1カ月や2カ月などの早期退職はおすすめしません!

会社に迷惑がかかる

新卒で会社を辞めるデメリットを理解したとはいえ、どうしても現状に耐え難く、辞めたい意志が変わらないケースもあることでしょう。

会社を辞めることに意識が向くと、通勤途中の転職サイトの広告が気になったり、テレビやネットを見ていても転職のことが目に飛び込んできます。

こうなると、ますます辞めたい気持ちに拍車がかかりますが、たとえ新卒で辞める決断しても、入社1カ月や2カ月などの早期退職はおすすめしません。

新卒の早期退職をおすすめしない理由の1つ目は、あなたを採用してくれた会社に迷惑がかかるからです。

何らかのご縁でお世話になると決めて入社した会社です。入社1カ月や2カ月程度の早期で判断せず、もう少し慎重に検討することをおすすめします。

迷惑がかかるやり方で無理やり実行したことは、いつかどこかで必ずと言っていいほどしっぺ返しがあるものです。

新卒は長い社会人人生の始まりです。会社に迷惑を掛けることは避けた方が無難です。

心証がとても悪くなる

新卒の早期退職をおすすめしない理由の2つ目は、心証つまり心に受ける印象やあなたから受ける感じがとても悪くなるからです。

新入社員の採用には多くの手間がかかっています。採用計画の立案から始まり、会社説明会・応募書類の審査・面談などほぼ1年かけて新卒を採用します。

そして多くの応募者の中から、あなたを入社するにふさわしい人物として選考したのです。

採用担当者の多くは、採用を決めた新卒の新入社員に、これから社内で思いっきり活躍してほしいと親が子を思うように思い入れがあるものです。

そんな中で、入社1カ月や2カ月程度で退職願を提出すれば、採用担当者は驚くよりもショックの方が大きいに違いありません。

会社の未来を担ってくれると期待して採用した新卒の社員の早期での退職は、上司を含め関係者の心証をとても悪くしてしまうのです。

1年続けると心証は多少は良くなる

上司や採用担当者の心証を理解したとしても、やりたい仕事が他にあるなど、辞めたい気持ちが変わらない時もあるでしょう。

むしろ新卒が辞めるデメリットや関係者の心証を理解しても、辞めたい決意が変わらないのなら、あなたの退職の決意は本物といえます。

入社でお世話になった方々の心証を多少でも良くするには、1年程度の勤務が必要でしょう。

1年間勤めれば、新入社員の導入教育プログラムは一通り終わり、社風や社内ルール、職場の雰囲気や仕事内容もわかってきた段階です。

この段階での退職であれば、会社に合わなかった、職場に馴染めなかったなど、本人要因の退社と考えられ、関係者の心証は多少は良くなるでしょう。

少なくても、入社1カ月や2カ月程度の早期退職よりは、1年続けることで心証が良くなることは間違いありません。

入社1年も待てないという場合は第二新卒の求人に強い転職エージェントを利用しましょう

新卒が早期退職することのデメリットや関係者の心証を害してしまうことを考慮しても、すぐにでも辞めたい気持ちが変わらない方もいることでしょう。

やりたい仕事が明確になっているのに、日々の仕事がそれ以外だと、毎日が無意味に感じられやりきれない気持ちになってしまいます。

学生時代の仲間が活き活きとした社会人生活を送っているのを見ると、焦る気持ちを抑えられなくなるものです。

こんな新卒は不満足な会社に我慢しているよりも、転職活動をスタートした方が良いでしょう。

新卒が早期で退職した場合、スキルや経験がほぼないことから困難な状況が予想され、通常の転職活動では再就職先が決まらない可能性がありキケンです。

その対策のため、新卒の早期退職つまり第二新卒の求人に強い転職エージェントの利用をおすすめします。

第二新卒の求人に強い転職エージェントなら、第二新卒の事情に理解を示し、第二新卒が入社後に困らないシステムを構築している企業を紹介してくれます。

第二新卒の求人は増加傾向です。専門化である第二新卒の求人に強い転職エージェントが、条件にマッチした企業へ転職を実現してくれるのです。

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会社を辞めるときの手順や手続きについて

会社を辞めるときの手順や手続きについて紹介します

手順1│就業規則を確認しましょう

いざ会社を辞める決断をしたとしても、すぐに退職できる訳ではありません。円満に退職するには、それなりの段取りが必要です。

新卒での退職は、初めてのことで不明な点が多く、また相談できる人が周りにいないことから悩みや不安が多いことでしょう。

記事では円満に退職する手順を紹介します。ぜひ参考にして下さい。

円満に退職する手順の1番目は、会社の就業規則を確認することです。

就業規則には、退職に関するルールも記載されています。まずは行動する前にルールを知ることから始める必要があります。

トラブルが起こってからルールを学ぶのでは遅すぎます。そもそもルールを知らなかったは、社会人として言い訳になりません。

就業規則を確認し退職のルールを知る、これが退職活動の最初の一歩です。

労働基準法第89条「就業規則」とは

就業規則は、「労働基準法」第89条で作成が義務付けられている、会社と従業員との間で定める働くためのルールです。

常時10人以上の従業員を使用する会社には作成義務があり、行政官庁へ届け出る必要があります。違反した場合は30万円以下の罰金です。

就業規則の内容には、必ず記載しなければならない絶対的必要記載事項と、該当する事業場で記載が必要な相対的必要記載事項があります。

絶対的必要記載事項とは
  • 始業および終業の時刻
  • 休憩時間
  • 休日や休暇
  • 賃金の計算および支払方法
  • 昇給に関する事項
  • 退職に関する事項
  • 解雇の事由
相対的必要記載事項とは
  • 退職手当
  • 臨時の賃金や最低賃金額
  • 食費や作業用品などの負担
  • 安全衛生
  • 職業訓練
  • 災害補償や業務外の傷病扶助
  • 表彰や制裁

この中で退職希望者が確認すべきは、退職に関する事項です。ネットや知人からの情報ではなく、在籍中の会社が定めたルールを知るのが大切になります。

就業規則は、労使間でのトラブルを未然に防ぐためのルールです。ルールを知るとトラブルなく円満に退職できるのです。

手順2│退職希望日の1~2か月前に退職の意思を伝える

退職日を相談する

円満に退職する手順の2番目は、退職希望日の1~2か月前に退職の意思を伝えることです。

どの程度前に伝える必要があるかについては、勤務している会社の就業規則を必ず確認し、条件を満たした退職希望日を決めます。

上司へ退職日を相談すると、必ずしもあなたの希望通りにならないことがあります。

職場で取り組んでいるプロジェクトの完了タイミングや、後任の引き継ぎタイミングなどが影響するケースがあるためです。

あなたは十分に検討して退職を決断したとしても、職場の上司にとっては突然のことであり、あなたが抜けた穴の検討は相談を受けた日からになります。

そのため、相談した当日には退職日が決定せず、後日再び相談になるケースも十分に想定されることです。

円満に退職するには、職場の状況を予測し、ある程度余裕を持った希望退職日を設定する必要があります。

引継ぎについて相談する

退職日がきまったら、次は引継ぎについて相談します。

新卒といえども業務を任され仕事をしているはずです。たとえ簡単な仕事であったとしても、あなたの業務は誰かが引継いで担当することになります。

円満退社するためには、しっかりとした引継ぎの完了が必須です。

引継ぎは、業務の説明や手順を記載した資料を用い、決して口頭の説明のみは避けましょう。

口頭での説明は、その場ではわかったつもりになっても、後日わからなくなった時に見返すものがありません。

引継いだ方があなたに代わり本格的に仕事するのは退職した後です。職場の業務に支障を生じさせないためにも資料での引継ぎをおすすめします。

よって、具体的な引継ぎ日は、引継ぎ資料の作成に必要な日数も考慮して提案すると良いでしょう。

退職の意向は直属の上司に伝えましょう

退職の意向を伝えるのは直属の上司です。上司より先に、職場の先輩や同僚・所属部署の責任者・人事部門への相談は円満退社したいなら避けるべきです。

なぜなら、退職手続きのスタートは、あなたの退職理由を理解した直属の上司の承認から始まるためです。

いくら上司とは相性が合わず、意見が異なる間柄であったとしても、直属の上司を飛ばしたり、上司以外の方に代理承認をお願いすることはできません。

また、もし直属の上司以外に退職の意向を伝えたことが、後に直属の上司に伝われば、決して快く思わないのは言うまでもありません。

直属の上司との関係が過去にどうであれ、退職を決意したら退職の意向は直属の上司に伝える、円満に退職するための鉄則です。

手順3│退職日が決定したら退職届を提出する

円満に退職する手順の3番目は、上司と相談し退職日が決定したら退職届を提出することです。

退職届とは、会社に対して退職する旨を宣言する書類です。退職願とは異なり基本は取り消せません。再度慎重に検討してから提出します。

退職届に必要な記載事項は次の通りです。

退職届に必要な記載項目
  • タイトル(退職届)
  • 書き出し(私儀)
  • 退職する日付
  • 退職理由(シンプルに書く)
  • 書類の届け出日
  • 所属部署
  • 氏名
  • 宛名(会社名と社長の氏名)

用紙サイズはA4もしくはB5、文字の色は黒で、白色の用紙1枚に収まるように記載し、三つ折りで白い封筒に入れます。

退職届を正式に提出することで、人事部門などあなたの職場以外での退職手続きが進むことになります。

また、職場のメンバーに上司からあなたの退職を知らせるのも、退職届が提出された後です。

なお、退職届には上司の承認印が必要になるケースが多く、多忙または不在がちな上司の場合、日程に余裕を持った提出が必要になります。

手順4│退職1カ月前から仕事の引継ぎを行う

円満に退職する手順の4番目は、退職1カ月前から仕事の引継ぎを行うことです。

仕事の引継ぎは退職日の前日までに終了していれば、便宜上の問題はありません。

とはいえギリギリの引継ぎだと後任の方にプレッシャーがかかってしまい、不平不満の元となり円満に退社できなくなってしまいます。

余裕を持って引継ぎ、後任の方の負担を少しでも軽くするには、退職1カ月前から引継ぎを開始すると良いでしょう。

余裕があると思っても、わかりにくいと言われ追加の資料が必要になったり、後任の方とスケジュールが合わなかったりしてすぐに時間はなくなります。

退職1カ月前からの引継ぎであれば、たとえ不測の事態が発生しても対応する時間があり、円満な退職が可能になるのです。

引継ぎ資料は仕事の流れや現在の進捗状況など詳細を記載しましょう

口頭だけの引継ぎはトラブルや業務に支障をきたす懸念があるため絶対に避け、引き継ぎには資料を用いることをおすすめします。

引継ぎ資料には、仕事の流れや現在の進捗状況などについて、詳細な情報を記載しましょう。

その業務に慣れているあなたにとって、当たり前に感じている仕事の流れでも、後任の方は初めてその仕事に携わる可能性があります。

また、あなたが引継ぐ相手は仮の引継ぎ者であり、正式な引継ぎ者はあなたが退職した後に赴任するケースもあります。

仕事の流れや現在の進捗状況などに関する詳細な情報は、そんな時にも役に立ち、後々感謝されるのです。

円満に退職したいのなら、仕事の内容について詳細に記載された引き継ぎ資料の作成は必須になります。

手順5│退職2週間前から取引先へのあいさつ回りをする

円満に退職する手順の5番目は、退職2週間前から取引先へのあいさつ回りをすることです。

あなた退職が影響を及ぼすのは社内だけではありません。外部との付き合いがある仕事をしている方は、取引先へも影響を及ぼすため注意が必要です。

仕事内容により、取引先でも対応が必要になります。取引先に余裕を持って対応してもらうため、退職2週間前にはあいさつをした方が良いでしょう。

退職によりあなたとの取引は終了したとしても、会社としては取引が続くことになります。

あなたの退職がきっかけとなり、取引先との関係が悪化すれば、お世話になった会社と取引先に迷惑をかけ円満な退職とはなりません。

退職2週間前からの取引先へのあいさつ回りは、円満退職に必要な大切な仕事です。

後任者が決定している場合は同行してもらいましょう

取引先への退職のあいさつは、後任者が決定している場合は同行してもらうのが鉄則になります。

引継ぎの後任者が決定している場合は、決して一人で訪問せず、取引先と後任者のスケジュールを調整し、三者でのあいさつとなるようにしましょう。

後任者に同行してもらい退職のあいさつをすれば、業務が滞りなく今まで通り進むことがわかり、取引先の不安が解消され安心につながります。

わからないことをあなたの同席で取引先へ質問や確認ができることは、後任者にとってもメリットであり、スムーズな引継ぎにつながるのです。

退職の前に後任者とあいさつへ伺うことで、取引先からていねいな対応と好印象を得られるのは、会社にとってもありがたいことになります。

取引先にも後任者にも好都合な同行あいさつは、円満退職へとつながるのです。

あいさつ回りは会社の意向に沿いましょう

取引先へのあいさつ回りは、後任者へのスムーズな引継ぎや円満退職のために必要なことですが、会社の意向は忘れずに確認しましょう。

あいさつ回りは会社の意向に沿い、もし会社が必要ないと判断するのであれば中止すべきです。

会社として新卒者の退職が取引先に知れ渡ることで、いらぬうわさが広がる可能性があるのを嫌うかもしれません。

担当者の交代は、担当者本人が伝えるのではなく、上司が取引先へ訪問し先方の責任者へ伝える方針の会社もあることでしょう。

このようなケースの場合、良かれと思ったあいさつ回りが逆効果になり、会社に迷惑をかけることになるため要注意です。

取引先へのあいさつ回りは自分で判断することなく、事前に会社の意向を確認することを忘れずに実行しましょう。

手順6│退職日は挨拶、貸与物品の返却、退職書類の受け取りをしましょう

円満に退職する手順の6番目は、退職日には挨拶し、貸与物品を返却して、退職書類の受け取ることです。

新卒退職で会社に在籍した期間が短いとはいえ、仕事を覚え、日々業務を推進できるようになったのは、上司や職場の方々など多くの方のおかげです。

今の会社での最終日となる退職日には、お世話になった方々へ挨拶し感謝の気持ちを伝えましょう。

制服や名札、文房具など会社からの貸与物品は忘れることなくしっかりと返却し、担当者に確認してもらいます。

返却を忘れて持ち帰ると、後日返却を催促されトラブルの元になるため、何が貸与物品なのか再度確認し、忘れずに返却します。

退職日には、失業保険の手続きや転職先での手続きで必要になる書類の受け取りがあります。

退職日に受け取る書類
  • 雇用保険被保険者証
  • 年金手帳
  • 源泉徴収票
  • 離職票(転職先が決まっていない方のみ)

源泉徴収票と離職票は手続きの都合上、退職日に受け取れず、後日郵送となるケースが有り担当部門への確認をおすすめします。

円満に退職するには、挨拶・貸与物品の返却・退職書類の受け取りなど、退職日までしっかりと対応することが大切です。

失業保険の申請には離職票が必要│事前申請が必要になる会社が多い

退職日に受け取る書類には、失業保険の申請に必要な離職票が含まれています。

退職前に次の転職先が決まっている方は離職票を必要としないため、必要な方は事前申請が必要になる会社が多い傾向です。

そのため、事前に何もしていなければ、離職票を発行してもらえない可能性があり、注意が必要です。

人事部門など離職票の発行に係る部門の担当者へ事前申請について確認し、必要な手続きをした上で、退職日当日に慌てないようします。

転職活動が進展中であり、退職日までに内定をもらえるか否か微妙な時は、念のため離職票の発行手続を進めておいたほうが無難です。

万が一、失業保険の申請が必要になった段階で離職票がなければ、申請手続が遅れることになります。

失業保険には締め日がなく、申請が遅れるとその分だけ給付が遅くなってしまう制度、申請予定の方は注意が必要です。

年金手帳が会社保管になっていないか確認しましょう

退職日に受け取る書類の中に、年金手帳があります。

年金手帳は、公的年金に加入済であることの証明書であり、転職先が決まっているか否かに関わらず必要な書類です。

年金手帳の扱いは会社によって異なっており、会社が一括して保管してくれるケースと、会社から個人へ配布され自己管理するケースがあります。

転職経験のある知人や家族からの情報で年金手帳は配布済と勘違いし、退職の当日になって年金手帳を紛失してしまったとあわてる方がいます。

もし年金手帳が手元になく、配布済かどうか定かでない場合は、会社の担当部門に年金手帳の扱いについて確認することをおすすめします。

会社で保管し退職日に渡すシステムであるにもかかわらず、自己保管と勘違いして慌てるケースが多い傾向です。

転職を検討する場合は離職する前の方が有利なケースが多い

新卒が転職を検討する場合、離職する前の方が離職後よりも有利なケースが多い傾向です。

一番の理由は、生活費の問題です。

新卒で離職する方の多くは、貯金額がそれほど多くありません。離職後の転職活動中は無職になるため、貯金を取り崩して生活費に充てることになります。

失業中は失業保険から給付金をもらえますが、新卒での失業の場合、支給条件の加入期間12ヶ月間を満たしていないケースが多く対象外になります。

生活費の支払いが苦しくなってくると、内定の獲得をあせり、転職先の調査を十分にせずに決めてしまうキケンがあり注意が必要です。

離職する前の転職活動であれば、お金の心配はないため、心に余裕を持って転職先を調査できます。

転職を検討するなら、離職する前の方が有利になりおすすめです。

【ビズリーチの評判】悪い?転職サイトの年収と最悪の口コミ

【会社の辞め方│新卒編】まとめ

✅新卒が仕事を辞めたい理由は7つある
就活で多くの企業情報を集め調査し、お気に入りの会社へ入社したにもかかわらず、しかも新入社員の段階でなぜ会社を辞めたいと思うのか?

7つの理由を知れば、会社選びで大切なこと、仕事内容を重視し見落としがちなことがわかります。転職を考えている方は年代問わず要チェックです。
「新卒が仕事を辞めたい理由」について詳しくはこちら

✅新卒でも会社を辞めることをすすめるケースが5つある
ご縁をいただき入社した会社、しかも新入社員の段階で辞めるのは良くない、とは限りません。むしろ辞めた方が良いケースが5つあります。

早期で辞めることに罪悪感を感じている新卒は要チェック、辞めた方が良いケースに該当する方は辞めたい気持ちを抑えることなく行動して良いのです。
「新卒でも会社を辞めることをすすめたいケース」について詳しくはこちら

✅新卒が仕事を辞めたいときに考えてほしいこと
新卒での失敗を反省し、こだわり条件を見直し理想の企業へ転職できたとしても、100%満足することはありません。

新卒で会社を辞めない方が良いケースは4つあり、当てはまる方は退職の判断を慎重にすべきです。
「新卒が会社を辞めない方が良いケース」について詳しくはこちら

✅新卒で会社を辞めるデメリットは7つある
新卒は会社人生で一度しか無いタイミング、たとえ年齢が新卒と同じでも、転職先では新卒ではなく中途採用者として扱われます。

そのため、新卒で会社を辞めると社会人として新卒期間がブランクとなり、デメリットになるケースがあるのです。

デメリットは必ずしも悪い訳ではありません。会社を辞めるメリットと比較しての判断が大切になります。
「新卒で会社を辞めるデメリットやリスク」について詳しくはこちら

✅会社を辞める決断をしたら円満退社を考えよう
会社を辞めるデメリットよりメリットの方が大きく辞める決断しても、新卒の場合、転職に向けて直ぐ行動することをおすすめしません。

まずは在籍している会社を円満に退職することが大切、そのためには1年程度の勤務が必要です。待てない方は転職エージェントへの相談をおすすめします。
「新卒が円満に会社を辞める方法」について詳しくはこちら

✅会社を辞める手順と必要な手続きを知る
会社を辞める決断しても、すぐに退職できる訳ではなく、決められた手順で必要な手続きをした後での退職となります。

新卒は初めての退職でわからないことが多く不安になることでしょう。事前に退職手続きの知識を得るとあわてずに済むのです。
「会社を辞めるときの手順や手続き」について詳しくはこちら

新卒が早期でミスマッチするのは、日本企業の新卒一括採用システムの影響で、お互いに十分検討できないことに原因があると言えます。

記事で紹介した新卒で会社を辞めるデメリットやリスクを考慮しつつ、ミスマッチに気づいたら行動あるのみです。

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